職歴が3ヶ月の場合って転職の時に履歴書に書かないと不利になるの!?

 

履歴書転職希望者が履歴書を書く時に悩むことのひとつに職歴をどのように書くかということあります。

3ヶ月以内(いわゆる試用期間内)で退職をしてしまった場合、この事実を職歴に書くか書かないかということです。

短期間に職業を何度も変えるのはなんとなく印象が悪いのはわかるけど、書かなくてもばれなさそうだし、全て本当のことを書かなきゃいけないのか。

とっても悩むことですよね。

ここでは、履歴書における職歴の考え方、会社での取り扱い方、書き方について紹介します。

 

職歴が短くなってしまった理由

職歴が3ヶ月しかないという場合、どうして短いのかということを転職希望者に聞くと、就職していた会社側の問題や環境の問題であることがほとんどです。

最初に提示されていた労働条件と違って、実際にはサービス労働が多かったり、自分が希望する日に有給が取得できなかったり、手当ての金額も異なっていたりといったブラック

企業であったり、会社社会では考えられないいじめがあるなどの職場環境が劣悪であったなどが聞き取りでも多く聞かれます。

また、これらのことが原因で体調を壊したという話も聞きます。

こういった理由はあなたが原因とは言いがたく、わざわざ職歴としてカウントしなくても大丈夫です。

 

法律的に書かないといけない?

基本的に履歴書というのはこうしなければならないという法律的な決まりはありません。

偽りの内容を書くことはできませんが、職歴についてあえて書きたくないのであれば書かなくても問題はありません。

履歴書は応募者がどのような人となりで面接を受ける際に聞く内容のきっかけにしかすぎません。

職歴はいままでどういったことをしてきた、仕事内容やスキルを訪ねるためのツールなのです。たとえば「君は〇〇では開発部となっているが、どのような業務をしていましたか?」のようなことです。

スキルも仕事内容も無いに等しい3ヶ月以内の短い職歴は記載しなくても問題ありません。

むしろ、3ヶ月以内の短い期間の職歴を書くことによって、転職の面接時に「どうして短い期間で退職したの?」という質問を受けたり、この人は短期間で職を変える可能性が高いという勝手な憶測を生んだりするリスクのほうが大きいです。

企業というのは転職者には即戦力と長期間働いてくれることを一番に望んでいます。

空白の期間について何も記載していない場合、3ヶ月以内という短い期間であれば単に求職期間とみなされ、失業保険をもらっていたのかもしれないと面接相手や上層部は判断するでしょう。

それよりも、正直に書くほうがデメリットが多いのです。

 

社会保険でばれるかもしれない!?

社会保険の関係があるから書かないといけないという意見もよく見かけますが、これも応募時点では何も問題ありません。

そもそも、入社する際に応募書類で審査され、その後面接があります。応募書類の段階では社会保険を確認することはできません。

もちろん、入社してからは確認しなければならないこともありますが。

ですので、社会保険を理由に履歴書に書かなければならないということもありません。

 

入社したらばれる短い職歴がばれる!?会社での取り扱い方

入社してから、給与担当にはばれるかもしれません。

これは、入社の際に住民税の申請をするときに、前職との関係性が切れている(二重に給与をもらっていない)ことを確認する必要があるからです。

ただし、こういった確認は基本的にはあなたが税金を納めている市町村に確認するため、前職に電話をするなどはまずありえません。

また、12月の年末調整のときに、前職の年収、社会保険などの支払い状況を確認するために源泉徴収票を求められることがあります。

このときに、給与担当者がわざわざ履歴書の職歴欄と照らし合わせることはまずないので、気にしない方がいいでしょう。

このように、履歴書に書かなかったことで困ることはまずないといえます。

ただし、社員数の少ない家族経営の会社では源泉徴収票に見たこともない会社名がはいっていれば、不思議に思って尋ねられるかもしれません。

 

まとめ

誰しもが短い職歴を重ねたいというわけではありません。

ブラック企業で体調を壊した、社員からのいじめにあったなどの職場環境が原因で職歴が3ヶ月以内に転職をすることがあります。

転職の際に必ず必要になる履歴書の職歴欄には何を書くかは応募者の意思で決めることができます。

偽りの内容を書くことはできませんが、職歴についてあえて書きたくないのであれば書かなくても問題はありません。

応募時には社会保険でばれるということもありません。

しかし、入社してから、社会保険の申請の関係で人事部の給与担当は気づく可能性があります。

ただし、採用担当と給与担当が同一人物であるかも不明だし、それについて気づいたからといって社員をクビにさせたりと言った可能性はほぼありません。

ただし、社員数の少ない家族経営の会社では源泉徴収票に見たこともない会社名がはいっていれば、不思議に思って尋ねられるかもしれません。

社員の人数には気をつけたほうがいいかもしれないかもしれません。